１.日本の家電各社のグローバル競争力は、1980～90 年代にピークを迎えたが、2000 年代からデジタル化が進むと製品の基本性能が大幅に向上し、各社の技術的進歩の差が分かりにくくなったことで日本勢は勢いをうしなった。それと反比例する形で、10 年代に入って急速に伸びているのが中国勢だ。彼らはまずテレビでその強みを発揮した。日本では若者を中心に家電の「日本ブランド神話」が崩れた。
２．冷蔵庫や洗濯機、エアコンといった白物家電業界は、例えば高価格帯ではダイキン工業のような特定の商品群に強い専業家電メーカーが力をつけている一方、ニトリのような海外とのOEM（相手先ブランドによる生産）供給品に自社ブランドをつけて格安で販売する企業などプレーヤーが細分化されている。
３，日本の家電メーカー各社はどう生き残るか模索している状況だ。規模を求めなければ5～10％ほどの利益率で安定的稼げるが、グローバルに戦うには、特定分野の高価格帯に特化してブランディングを強化することも1 つの策だ。
（参考：「日経ビジネス」2025 年5 月19 日号）