- 2022年7月3日
耳より情報2022年7月 No.238
「義は人の正路なり」（孟子） 數土文夫（JFEホールディングス顧問） 1.1900年、米国で「武士道」を刊行した新渡戸稲造は同書で、「義」は武士にとって最も厳しい教えであり、裏取引や不正ほど忌（い）み嫌われるものはないと記しています。新渡戸によれば、「義」は正義の道理であり、国、社会に対する成人の責任義務であるのです。新渡戸はまた、孔子の第一後継者と自認する孟子の「義」に関する考え方も紹介していま […]
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耳より情報
- 2022年7月1日
耳より情報2022年7月 No.237
山下俊彦（松下電器「現パナソニック」、3代目社長）の経営哲学（その1） 梅沢正邦（ジャーナリスト、元「週刊東洋経済」副編集長、論説委員長） 1.山下俊彦は、45年前の1977年、下から2番目のヒラ取締役からいきなり松下電器（現在のパナソニック）の社長に就任した。松下幸之助による大抜擢だった。山下は工業高校卒で松下家とは縁もゆかりもない。世間は「22段跳び」と大騒ぎしたが、あれから半世紀近い時間が流 […]
- 2022年6月30日
耳より情報2022年6月 No.236
かえって子を不孝の子たらしむる （解説）孔夫子は孝道の事についてしばしば説かれておる。しかし親から子に対して孝を励めよと強めるのは、かえって子を不孝の子たらしむるものである。私にも不肖の子女が数人あるが、それが果たして将来どうなるのか、私には解らぬ。 （参考：渋沢栄一「論語と算盤」）：国書刊行会
- 2022年6月29日
耳より情報2022年6月 No.235
転勤廃止の動きの根底にある3点 大久保幸夫（リクルートワークス研究所アドバイザー） 1.そもそも、転勤廃止の動きの根底にあるのは、ダイバーシティ、人権問題、テレワークの3点。女性の管理職登用や育児・介護との両立にとって、転勤制度が明らかに邪魔（じゃま）だということが分かってきたし、家族と離れた生活の強要は人権に配慮する経営と折り合わない。さらにテレワークによる生産性向上によって、転勤で人を動かすこ […]
- 2022年6月27日
耳より情報2022年6月 No.234
1人当たり人材投資額（米国1000ドル、日本3万5千円） 山中俊之（著述家、芸術文化観光専門職大学教授） 1.日本のビジネスパーソンが学ばないことは、データによって裏付けられている。例えば、大学入学者の中で社会人経験があることが推定される25歳以上の割合は、日本では2％程度だ。OECD（経済協力開発機構）諸国の平均が20％程度に比べ、圧倒的に低い。2.企業研修の費用において、米国の大企業では1人当 […]
- 2022年6月25日
耳より情報2022年6月 No.233
安易な人件費削減で、不採算事業を存置させた 山田久（日本総合研究所副理事長） 1.なぜ、日本だけ賃金が上がらないのか。終身雇用制度の下、不況期に雇用を守って賃金は犠牲にするというパターンが繰り返された結果、好況期にもそれを理由に、企業の固定費増加につながるベアは抑制されてきたためだ。「日本の問題はデフレ」という思い込みが、長期政権となった安部政権の喧伝（けんでん）で、染み付いてしまったのかもしれな […]
- 2022年6月23日
耳より情報2022年6月 No.232
孝を説き聞かせるが強要はしない （解説）私とても子女等に対して、時折「父母はただその病（やまい）をこれ憂（うれう）」というようなことを説き聞かせもする。それでもけっして孝を要求し孝を強めるような事は致さぬ事にしておる。 （参考：渋沢栄一「論語と算盤」）：国書刊行会
- 2022年6月21日
耳より情報2022年6月 No.231
海外事業通貨高はむしろ好機（台湾） 1.日本は円高を「企業収益を損なう」と嫌い、円安誘導政策を進めた。しかし、台湾は今、通貨高をむしろ好機と考えている。台湾ドルが安ければ輸出を手掛ける企業にメリットはあるが、同時に企業の合従連衡が進まず、産業構造の転換は難しくなる。逆に台湾ドルが高くなれば、企業の輸出競争力に打撃を与えるが、それ故により高い付加価値を求めて企業は経営努力をするし、業界再編をも後押し […]
- 2022年6月19日
耳より情報2022年6月 No.230
祈りと感謝は一体で、徳が備わる 山本行恭（椿大神社宮司） 1.コロナ禍によって時代は大きく変わりました。その中でプラスの面の例を一つ挙げると、それまで仕事ばかりで家庭を顧（かえり）みなかったけれども、コロナ禍によって家族と過ごす時間が増え、より人間らしい生活が営めるようになった方もいらっしゃるでしょう。2.するとそこに感謝が生まれると思います。「今日一日、無事に過ごせてよかった」「明日も素晴らしい […]
- 2022年6月17日
耳より情報2022年6月 No.229
弱ってきた事業は厳格、かつドライな基準で選別する 小堀秀毅（旭化成会長） 1.危機下で低抗力を高めるには、多角化を通じたリスク分散が一つの解になる。だが、いたずらに進めるだけでは経営資源が分散し、かじ取りが難しくなる。2022年5月に創業100周年を迎える旭化成。営業利益2131億円（22年3月期予想）のうち約1割に相当する200億円以上を稼ぐ事業が、サランラップを手掛ける「樹脂・繊維・ゴム」やヘ […]