- 2025年9月3日
No.844 人間には「至徳要道」という宝がある 田口佳史（東洋思想研究家）
1， 『礼記』に、「孝子（こうし）の深愛（しんあい）有る者は必ず和気（わき）あり」とあります。意味は、「父母を真に深く愛する孝行の人は、必ず和気、なごやかであたたかい気がただよう」です。戦後日本経済をリードした土光敏夫は、自社の人事部長に、「孝行者を採（と）ってくれ」としきりに言ったそうですが、こうした人柄の持ち主であればどこの会社も欲しい人材ではないでしょうか。 ２．孝 […]
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耳より情報
- 2025年9月1日
No.843 健全な企業の3 つの条件 ヘンリー・ミンツバーグ（カナダ・マギル大学デソーテル経営大学院教授）
１．私は、すべての企業や組織はコミュニティーとして機能すべきだと考えます。新しいアイデアや人間関係が生まれるのはコーヒーマシンの前や給湯室など、人と人が偶然に出会って会話する空間なのです。だからこそ人々はオフィスでより多くの時間を共有する必要があります。それが、企業内にコミュニティーを再構築するための方法であり、とても大切なことだと思います。在宅勤務に頼っていては危険です。 […]
- 2025年8月31日
No.842 古典に学ぶ 悟りの状態に達したら自意識を超越する
１．そもそも、本当に悟りの状態に達したとしたら、その時点で自意識を超越します。当然ながら、人に自慢したいという我欲など消えてしまうので、「自分は悟った」などと、いうはずもありません。 ２，「自分はひとかどの者になった」「すごい結果を出した」と思うのは大きな勘違いであり、まだ未熟な証拠だと思っておくくらいでちょうどいいでしょう。 （参考：名取芳彦監修「空海 道を照らす言葉」 […]
- 2025年8月29日
No.841 米国は、アジア依存に戻らず 関家一馬（デイスコ社長）
１．半導体製造装置は現在も日本勢が世界で3 割のシェアを握る。自動車産業のように、米国が世界的にも巨大な市場で、そこで各社が売りたい場合には、関税にも意味があります。半導体は米インテルが米国内でチップを製造した後に台湾などに出荷し、パソコンなど最終製品にして再び米国に持ち込む形です。 ２．最終製品のみの関税でなく、部品製造にも関税をかけると、空洞化を招く恐れがあります。関 […]
- 2025年8月27日
No.840 冥加とは「神仏や先祖の御加護」が加わる力 岡本彰夫（元春日大社宮司、奈良県立大学客員教授）
１．時は江戸後期、類（たぐい）稀（まれ）な観察眼による人相の研究を書にし、一世を風靡（ふうび）した観相家がいました。水野南北先生。食を慎めば運命が開ける、という「節食開運説」でつとに知られています。 ２.私は幼い頃、祖母が少し変わった日課を持っていました。夏場、悪くなったごはんや、料理で出た野菜の切れ端をざるに取っておく。数日にいっぺん、少し離れた農家の鶏小屋へ私の手を引 […]
- 2025年8月25日
No.839 トランプ関税の根源は米国財政の行き詰まり このままいけば破綻も 神谷尚志（市場エコノミスト）
１， トランプ政権が打ち出した関税政策を貿易赤字に対するトランプ大統領の気まぐれとみるべきではない。また関税政策を製造業の米国内への回帰や雇用を取り戻すという意味だけで考えてはいけない。関税政策の根源には、米国の財政状況が行き詰まりつつあること、言い換えれば、米国の信用が保てなくなりつつあることがある。それは唯一の大国だった米国の地位が、中国に脅かされつつあることも意味する。&nbs […]
- 2025年8月23日
No.838 古典に学ぶ 「未得を得となし、未到を到とおもえり」
１．まだ何も得ていないのに、すでに得たと思い、まだ目標に達していないのにもう到達したと思う。そうやって人は勘違いする生き物だから、常に謙虚な姿勢でたゆまず努力することが大切だ。空海はそう諭します。 ２．仏典には、人間の持つさまざまな煩悩が挙げられていますが、実はその中にも、「悟っていないのに悟ったと話す」という項目があります。 （参考：名取芳彦監修「空海 道を照らす言葉」 […]
- 2025年8月21日
No.837 「デジタル遺品整理」需要拡大
１．故人のパソコンやスマホのロックを解除する「デジタル遺品整理」の需要が拡大している。ネットで管理していた資産や思い出の写真を発掘。相談件数は過去5 年間で1.6 倍に増えた。 ２．パソコン修理大手の日本ＰＣサービスは、「インターネットにつながらない」「端末が起動しない」など、パソコンにまつわる困り事を抱える家庭からの相談を受付けている。相談内容に応じてスタッフを家庭に派 […]
- 2025年8月19日
No.836 ＮＥＣと富士通が「和製生成ＡＩ」で逆襲
１．和製の生成ＡＩモデル（大規模言語モデル＝ＬＬＭ）も役者がそろってきた。ＮＥＣ、富士通が独自のＬＬＭを導入して、ＡＩサービスを展開しているのだ。多くの日系エレクトロニクス企業は長い冬の時代を過ごしてきた。ＩＴバブル崩壊、中国、韓国、台湾メーカーの台頭、リーマンショック、デジタルシフトの遅れ。日本を代表するエレクトロニクス企業であるＮＥＣと富士通が歩んだ道のりも業界全体と一致する。& […]
- 2025年8月17日
No.835 日本企業にはチャンス国内市場を見直すべきだ 玉塚元一（経済同友会副代表幹事 ロッテホールディングス社長）
1， トランプ政権を突き動かす力は2 つだ。1 つは中国問題、もう1 つが格差問題だ。中国の過剰生産と過剰輸出は2001 年に中国がＷＴＯ（世界貿易機関）に加盟して以降続く。米国内における格差問題も中国の台頭とリンクしている。トランプの岩盤支持層はかつて製造業が盛んだった州の没落した中間層。製造業を米国内に取り戻して安定雇用を生み出すために、極端な政策を唱え続けることになるだろう。& […]