- 2021年4月23日
耳より情報 2021年4月No.9
「モノ売り」に加え「運用・保守」に新たな商機 杉山武史（三菱電機社長） １．これまで、いわれる「モノ売り」だけではなく、運用とか保守といった、モノを売った後に顧客が使う期間に商売するようなビジネスにしてこなかった。そこに我々の弱さがありました。例えば、電力の事業では、我々は発電機や変圧器をつくって、それを売って収益を得ていました。ところが大型発電所の新設がなくなり、小規模な発電所ばかりになってきた […]
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耳より情報
- 2021年4月21日
耳より情報 2021年4月No.8
ここ一番深く研究する （解説）多年の関係によって資本家と労働者との間に、せっかく結ばれたところの言うに言われぬ一種の情愛も、法を設けて両者の権利義務を明らかに主張するようになれば、勢い疎隔さるるに至りはすまいか。それでは為政者側が骨折った甲斐もなく、また目的にも反する次第であろうから、ここ一番深く研究しなければならぬところであると思う。 （参考：渋沢栄一「論語と算盤」）：国書刊行会
- 2021年4月19日
耳より情報 2021年4月No.7
「アート思考」に企業が注目 １．ビジネスの場で、美意識や感性を基にした新しい発想「デザイン思考」「アート思考」が注目され、企業がクリエイティブ職以外でも美術大学、芸術大学生に注目するようになっている。私立の有名美大の一つ、武蔵野美術大学では、「ここ数年、美大生が持つ思考力や課題、解決力を求める企業が増えている」ということから、2019年に「造形構想学部・クリエイティブイノベーション学科」を新設した […]
- 2021年4月17日
耳より情報 2021年4月No.6
いざというとき社員から借金できるか（松下幸之助） 東昌樹（日経ビジネス編集長） １．経営の神様と呼ばれたパナソニック創業者の松下幸之助さんも幾多の困難を乗り越えました。「好況よし、不況さらによし」といった不況にまつわる言葉を多く遺した幸之助さん。著書の中で「いざというときに社員から借金できるか」と問いかけます。不景気で資金が不足し銀行も金を貸してくれない時に、社員の貯金がいくらあるかを考え、「いざ […]
- 2021年4月15日
耳より情報 2021年4月No.5
なぜ働くのか、それは国内外に事業を残すため 永守重信（日本電産会長） １．最近では株式市場でも大きな企業が上場するケースをあまり耳にしなくなりました。売り上げ10億円くらいで上場して、小銭を稼いで万歳を叫んでいる経営者があまりにも多すぎる。アメリカでは大きな企業が次々に育っていることを考えると、日本企業がこれから本当に世界を相手に闘たたかえるのか、実に危うい気がしています。２．上場企業に限らず、若 […]
- 2021年4月13日
耳より情報 2021年4月No.4
富豪と貧民の関係 （解説）余は富豪と貧民との関係も、またそれと等しきものがあろうと思う。かの資本家と労働者との間は、従来家族的の関係をもって成立し来ったものであったが、にわかに法を制定してこれのみをもって取締ろうとするようになったのは、これが実施の結果、はたして当局の理想通りに行くであろうか。 （参考：渋沢栄一「論語と算盤」）：国書刊行会
- 2021年4月11日
耳より情報 2021年4月No.3
なぜソニーだけが復活したのか 山川龍雄（日経ビジネス編集委員） 1．ソニーの快進撃が続いている。2021年3月期は、純利益が過去最高の1兆円を突破する見通し。ソニーは、半導体や家電では韓国サムスン電子、エンタメでは米アップル、ゲームでは米マイクロソフトなどと激しく争っている。日本勢としては唯一、今でも世界的ブランドとしての輝きを失っていない存在だ。なぜソニーは世界の巨人と伍ごしていけるのか。２．ハ […]
- 2021年4月9日
耳より情報 2021年4月No.2
電通が始めた独立支援 1．2021年、広告最大手の電通は、「ライフシフトプラットフォーム」と呼ばれるプログラムを始めた。それは、会社を退職して個人事業主となり、固定報酬を得ながらフリーランスや起業もできるシステムだ。対象は、新卒入社は勤続20年以上、中途採用は勤続5年以上かつ40歳以上だ。各個人は電通が設立した新会社「ニューホライズンコレクティブ」（ＮＨ社）と業務委託契約を結ぶ。最終的に集まったの […]
- 2021年4月7日
耳より情報 2021年4月No.1
日本企業は経営者のスタンスを改善すべき 入山 章栄（早稲田大学大学院経営管理研究科教授） １．日本企業が改善すべき最大のポイントは、経営者のスタンスです。社内に共通のビジョンを浸透させるには、トップが語ることがかなり重要です。しかも、何度もしつこく、徹底的に語る必要があります。 多くの場合、トップのビジョンは抽象的で、現場の人には分からない。だからトップ自らが発信し、共 有することが大切なのです。 […]