- 2025年9月11日
No.848 AIの可能性と危険性 ユバル・ノア・ハラリ(作家・歴史家・哲学者)
1. 人工知能(AI)の台頭はホモ・サピエンスの衰退、さらには終焉を意味する。人類の本当の競争相手が地球上で初めて現れた。人類は圧倒的に最も知的な種だった。それゆえに、アフリカの片隅にいた取るに足らない類人猿から、地球と生態系の絶対的支配者になれたのだ。そして今、人類にごく近い将来に自分たちと競争できるものをつくり出している。 2. AIについて知っておくべき最も重要なこ […]
1. 人工知能(AI)の台頭はホモ・サピエンスの衰退、さらには終焉を意味する。人類の本当の競争相手が地球上で初めて現れた。人類は圧倒的に最も知的な種だった。それゆえに、アフリカの片隅にいた取るに足らない類人猿から、地球と生態系の絶対的支配者になれたのだ。そして今、人類にごく近い将来に自分たちと競争できるものをつくり出している。 2. AIについて知っておくべき最も重要なこ […]
1.インドネシアなど東南アジアを中心に、海外での出店を拡大する丸亀製麺。海外進出の初期段階でインドネシアを選んだのは、中国を除けば、アジアの中で非常に可能性に満ちた国と捉えていた。人口最大のインドネシアで成功することが(今後の東南アジア展開の)前提として重要であった。 2,インドネシアはイスラム教徒が約9 割と多く、ハラル(イスラム教の戒律に従った食物)対応をして日本のう […]
1. 人生のゴールは命が尽きる時です。それまで自分の姿をしっかり見つめ、至らなさを認めて、自分自身を磨いていきましょう。 2. 努力は一生続くと思い定め、精進を怠らない。己の限界を超えて秘めた能力を開発させられる方法があるとしたら、この姿勢をおいてほかにないでしょう。 (参考:名取芳彦監修「空海 道を照らす言葉」):河出書房新社
1.経済産業省は、企業価値を高め株主の利益になるM&A(合併・買収)の活性化を目指し、2023 年に企業買収の指針を初めて公表。これに呼応するかのように東証も、上場企業に資本コストや株価を意識した経営を促す改革を矢継ぎ早に打ち出している。 2.こうした改革によって日本の資本市場は開国。資本効率やガバナンス意識が低い日本企業の株価上昇余地が大きいと踏んだアクティビストたちが […]
1, 『礼記』に、「孝子(こうし)の深愛(しんあい)有る者は必ず和気(わき)あり」とあります。意味は、「父母を真に深く愛する孝行の人は、必ず和気、なごやかであたたかい気がただよう」です。戦後日本経済をリードした土光敏夫は、自社の人事部長に、「孝行者を採(と)ってくれ」としきりに言ったそうですが、こうした人柄の持ち主であればどこの会社も欲しい人材ではないでしょうか。 2.孝 […]
1.私は、すべての企業や組織はコミュニティーとして機能すべきだと考えます。新しいアイデアや人間関係が生まれるのはコーヒーマシンの前や給湯室など、人と人が偶然に出会って会話する空間なのです。だからこそ人々はオフィスでより多くの時間を共有する必要があります。それが、企業内にコミュニティーを再構築するための方法であり、とても大切なことだと思います。在宅勤務に頼っていては危険です。  […]
1.そもそも、本当に悟りの状態に達したとしたら、その時点で自意識を超越します。当然ながら、人に自慢したいという我欲など消えてしまうので、「自分は悟った」などと、いうはずもありません。 2,「自分はひとかどの者になった」「すごい結果を出した」と思うのは大きな勘違いであり、まだ未熟な証拠だと思っておくくらいでちょうどいいでしょう。 (参考:名取芳彦監修「空海 道を照らす言葉」 […]
1.半導体製造装置は現在も日本勢が世界で3 割のシェアを握る。自動車産業のように、米国が世界的にも巨大な市場で、そこで各社が売りたい場合には、関税にも意味があります。半導体は米インテルが米国内でチップを製造した後に台湾などに出荷し、パソコンなど最終製品にして再び米国に持ち込む形です。 2.最終製品のみの関税でなく、部品製造にも関税をかけると、空洞化を招く恐れがあります。関 […]
1.時は江戸後期、類(たぐい)稀(まれ)な観察眼による人相の研究を書にし、一世を風靡(ふうび)した観相家がいました。水野南北先生。食を慎めば運命が開ける、という「節食開運説」でつとに知られています。 2.私は幼い頃、祖母が少し変わった日課を持っていました。夏場、悪くなったごはんや、料理で出た野菜の切れ端をざるに取っておく。数日にいっぺん、少し離れた農家の鶏小屋へ私の手を引 […]
1, トランプ政権が打ち出した関税政策を貿易赤字に対するトランプ大統領の気まぐれとみるべきではない。また関税政策を製造業の米国内への回帰や雇用を取り戻すという意味だけで考えてはいけない。関税政策の根源には、米国の財政状況が行き詰まりつつあること、言い換えれば、米国の信用が保てなくなりつつあることがある。それは唯一の大国だった米国の地位が、中国に脅かされつつあることも意味する。&nbs […]